将来性のある仕事とは?進路に迷ったときの考え方と将来性のある仕事に就くためのポイント

将来性のある仕事とは?進路に迷ったときの考え方と将来性のある仕事に就くためのポイント

就職を考えるとき、将来性が感じられない業界よりも、将来性があり働きがいのある業界に進みたいと思うのが本音ではないでしょうか。進学する場合も、どういった分野を勉強するかが将来進む道に影響します。進学、就職のどちらを選ぶにしても、しっかりと先を見据えた選択をすることが大切です。将来性のある仕事とはどういった分野のどんな職種なのか、また、将来性のある仕事につくためにはどうすればよいのかについてお伝えします。

将来性のある仕事とは?

そもそも将来性のある仕事とは、どんな職種、業種を指すのでしょうか。まずは、これまでの傾向から、将来性のある仕事を考える際のヒントを紹介します。

  • 創業年数が長い、店舗が多い企業
    日本には創業年数が100年以上の企業や店舗が多くあります。これまでにさまざまな苦難を乗り越えてきて、現在まで続いていることを考えれば、今後も簡単になくなってしまうことは考えにくいでしょう。
    株式会社帝国データバンクが2019年1月に発表した「老舗企業の実態調査」によると、業歴100年を越える企業を業種(細分類)で見た際にもっとも多かったのは、「貸事務所(894社)」でした。「清酒製造(801社)」「旅館・ホテル(618社)」がこれに続きます。
  • 需要が多いにもかかわらず、人手不足が慢性化している仕事
    人手が必要なのに人材が不足している業種も就職率が高く、将来性があるといえます。厚生労働省が令和3年(2021年)3月に発表した、「職業別一般職業紹介状況(令和3年2月分)」から求人倍率が高い職種を見てみましょう。平均1.04倍と比較して、求人倍率が高い職種は以下のとおりです。
    ・建設躯体工事の職業 8.78倍
    ・保安の職業(警官・消防士・刑務官・法務教官など) 6.44倍
    ・土木の職業 5.94倍
    ・建築・土木・測量技術者 5.58倍
    基本的には建設関係の仕事が多く見られます。
  • 人の健康的な生活や社会を支える仕事
    電気・水道・ガスといったライフラインに関する仕事や、IT・通信系の仕事、医療・介護などの、日常生活を支える仕事も、継続性のある仕事になりやすいといえます。
  • 現状、成長を続けている仕事
    現在成長を続けているとして注目されている業界には、ドラッグストア業界、インターネット広告業界、リサイクル業界、文具・雑貨業界などがあります。こうした業種も将来性がある仕事といえます。なかでも特に成長率が高い仕事として、インターネット広告業界が挙げられます。
    株式会社電通が発表した「2020年 日本の広告費」によると、総広告費は2019年の6兆9,381億円から、2020年には6兆1,594億円に大きく減少しました。新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けた結果です。しかし、媒体別で見るとインターネット広告費は、2019年の2兆1,048億円から2020年には2兆2,290億円と、1,000億円以上も増加しているのです。
  • 流行や景気に左右されない仕事
    公務員や葬祭業などの、流行や景気に左右されない仕事も、基本的にはなくなる可能性が低い仕事といえるでしょう。

コロナ禍で需要が増えた仕事、減った仕事

これまでは堅実といわれてきた仕事であっても、時代の変化にともない、仕事量が減ったりなくなったりする可能性があります。新型コロナウイルス感染症の拡大(以下、コロナ禍)により、仕事に影響がおよぶケースも多く見られます。

例えば、レストランや居酒屋などの飲食業は、これまでは決して将来性の低い仕事ではありませんでした。しかし、コロナ禍による営業自粛が続いたことで、飲食店の利用者が減り、倒産する企業が増えています。同じように、創業年数が長く、安定していると思われていた旅館・ホテル業界も大打撃を受けています。
具体的に、コロナ禍の影響で需要が増えた仕事と、減った仕事を見てみましょう。

先にも紹介した「職業別一般職業紹介状況(2021年2月分)」を見ると、前年2月と比較したとき、求人が増えているのは、「専門的・技術的職業」として製造技術者や、建築・土木・測量技術者などがあります。また、「生産工程の職業」として、製品検査の職業や生産設備制御等(機械組立)、機械組立の職業、「建設・採掘の職業」としては、建設躯体工事の職業、電気工事の職業、土木の職業などがあります。
逆に仕事が多く減っているのは、「サービスの職業」として接客・給仕の職業、飲食物調理の職業など、「事務的職業」として外勤事務の職業、運輸・郵便事務の職業、営業・販売関連事務の職業などです。

これから需要が見込める仕事や将来性のある仕事に就くためのポイント

ここまでにお伝えしたデータを参考にしながら、今後需要が見込める仕事や、将来性があるといえる仕事にはどのようなものがあるのかを考えてみましょう。また、そうした仕事に就くためのポイントを紹介します。

これから需要が見込める仕事は、医療系やIT系

景気や流行に左右されず、人々の生活に密接にかかわる職種として、今後も必要とされるのが医療系(柔道整復師や鍼灸師も含む)や介護系の仕事です。

厚生労働省が発表した「2018年度介護保険事業状況報告(年報)」によると、介護が必要だと認められた要介護(要支援)認定者数は、2018年3月末で658.2万人でした。2000年の256.2万人から18年間で2.57倍も増加しています。

また、少子高齢化も急速に進んでいます。国立社会保障・人口問題研究所が発表した、「日本の将来推計人口(平成29年4月)」によると、65歳以上の高齢者の人口割合は2015年の26.6%から、2065年には38.4%まで増加すると予測されています。こうした結果からも、今後は、今以上に介護を必要とする高齢者が増えることが考えられ、医療や介護業界はさらに需要が高まるでしょう。

医療系の仕事については、「医療系の資格にはどういったものがあるの?資格の種類や難易度を紹介」をご参照ください。医療系の職種や、なるために必要な資格を紹介しています。

また、ITにかかわる仕事も今後、需要が増加することが考えられます。2019年3月に経済産業省が発表した、「IT人材需給に関する調査」では、今後の需要の伸びに応じて、2030年に最小でも約16万人(需要の伸び1%)、最大では約79万人(需要の伸び約9~3%)もの人材不足が起こると予測されています。

しかし、こうした状況で求められるのは、AIやIoTなどのいわゆる先端ITの知識を持つエンジニア(先端IT人材)だけです。同調査では、2030年に約45万人のIT人材が不足するとしても、先端IT人材ではない従来型IT人材は需要が低くなり、逆に10万人もの人材が余るのではないかと試算されているのです。

IT関連の仕事は近年伸び続けている業界といえますが、どんなスキルでも需要があるというわけではありません。今後、ITにかかわる仕事に就きたいのであれば、AIやIoTなどの先端ITに関するスキルを身につける必要があるでしょう。

将来性のある仕事に就くためのポイント

将来性のある仕事に就くためには、あらかじめ資格を取得し、現場ですぐに役に立てるよう知識やスキルを習得しておくことが大切です。その理由は、近年の人材不足に影響します。

少子高齢化で、業種によっては人手不足が続いています。以前ならば、就職後にじっくりと教育を受けられましたが、今はその余裕がないケースもあるでしょう。まったく知識もスキルもないままで就職できても、仕事に慣れるまでに時間がかかります。そもそも、採用されない可能性もありえるでしょう。応募した時点ですでに専門的な知識や資格を持っていれば、即戦力として採用される可能性が高まります。将来性のある仕事につくうえで、有利なのです。

職種によっては、大学に行かなければ資格が取れないものもあります。しかし、より集中して資格取得やスキルを身につけたい場合には、就職に特化した専門学校のほうが有利な場合もあります。進学の際には大学だけではなく、専門学校を選択肢に入れてみるのもよいでしょう。また、大学卒業の資格を得たい場合には、専門学校を卒業後に大学に編入したり、通信制大学と併学したりする方法があります。即戦力になる知識とスキルを身につけるために、より良い学びの方法を考えてみましょう。

専門学校で学べる分野については「専門学校の種類は?種類ごとの代表的な分野、求められるスキル・適性を紹介」をご参照ください。

関心のある分野から将来性のある仕事をみつけよう

将来性のある仕事に就くと、生活が安定しやすい、人生設計を考えやすいといった点でメリットがあります。しかし、コロナ禍により、社会には大きな変化が起こりました。今後有望とされている職種も、場合によっては変化する可能性があります。そうした状況で将来就きたい仕事を考えるときに大切なのは、まずは自分の好きなことや関心のある分野から探すことです。やりがいが持てる分野なら、納得できる働き方が見つかりやすくなるでしょう。

また、進みたい道が見えたら、より専門的な知識、スキルを早めに身につけておくと、活躍できる時期も早まります。将来性のある仕事に就ける可能性を高めるためにも、学びたいことを集中して学べる専門学校への進学を視野に入れてみてはいかがでしょうか。

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